喪中はがきとは、親交がある方々へ親族の不幸を知らせ、年賀状のやり取りを省略する通知はがきです。発送時期や対象者、特有のマナー、書式の型などある程度の制約があるため知っておきましょう。ネットで注文できるおすすめ印刷サービスのサービス比較も紹介します。
おおむね1年内に二親等内の親族を亡くした場合は、年賀状のやり取りを省略します。その際に、誰がいつ亡くなったので年始の挨拶はしないという状況を、あらかじめ伝えるのが喪中はがきです。
喪中期間や喪中はがきの概要、どんな書式で何を書くべきか、いつ誰に出せばよいのかなど、喪中はがきの基本マナーを知っておく必要があります。
この記事では、喪中はがきに関する基本的な知識から、喪中はがきの書式や内容、ネットで注文できるおすすめ印刷サービスの比較までを解説します。
喪中とは?喪中期間に注意すべきことは?
親族が亡くなった場合に、死者の魂をしずめる目的で一定期間の慶事を避ける状態を「喪に服する」、その期間のことを「喪中」と呼びます。
喪中という慣習は日本全国にありますが、全国統一の明確なルールはなく、地域によって制約の内容が少しずつ異なります。
喪中は長くても13ヵ月まで
喪中とは親族の死を乗り越えて生活が安定するまでにかかる期間とされ、期間でいえばおおむね12ヵ月前後、最長でも13ヵ月というのが一つの目安です。
ただし、故人が二親等の場合には3〜6ヵ月になるなど、不幸があった親等によって期間が異なる場合があります。
忌中とは外部と接触しない期間
忌中の「忌」とは、外部の方との接触を避けて身を慎み、故人の冥福を祈って追悼する期間とされます。期間でいえば、神式は50日で仏教は49日です。
喪中はおおむね12ヵ月前後であるため、忌中と喪中との違いの一つは期間の長さになります。
喪中はがきの基本的なマナー
喪中はがきの基本的マナーとして、喪中の判断基準やはがきを出す相手、はがきを出す時期などを把握しましょう。
喪中はがきを出す理由
喪中はがきを出す理由とは、年賀はがきや年始の挨拶を省略することやその理由を伝え、喪中はがきをもって年賀はがきや年始の挨拶に代えるためです。
おおむね1年以内に自分の親族に不幸があれば喪中はがきを出すと判断しますが、その不幸から1年を越えて喪中はがきを出しても問題ありません。
喪中はがきを出す相手
喪中はがきを出す相手とは、新年の挨拶を控える相手であるため、年賀状や年始の挨拶を交わす相手です。
また、年賀はがきや年始の挨拶をする間柄であれば、親族ではない仕事関係者へも喪中はがきを送ります。
双方が喪中の場合にも喪中はがきを送り合うのが基本マナーですが、双方の合意で送り合わないことも少なくありません。
たとえば、葬儀に参列してお互いが親族に不幸があったと知っている場合には、喪中はがきを送り合っても喪中はがきを省略しても問題ありません。
喪中に該当する親族の範囲
喪中の判断は、二親等以内の親族に不幸があった場合を指すのが一般的です。
二親等の親族とは、以下の範囲です。
- 夫婦の子
- 自分の両親
- 自分の祖父母
- 自分の兄弟
- 配偶者の両親
- 配偶者の祖父母
- 配偶者の兄弟
最近では、配偶者の親族の不幸があった場合に、配偶者の親族と自分の親族に交流がない間柄なのであれば、自分の親族へは喪中とせずに年賀状を送る方もいます。
一方で、三親等以上の親族の不幸であっても追悼の意を表したい間柄なのであれば、喪中と判断しても差し支えありません。
喪中はがきを出す時期
喪中はがきは、相手が年賀状の準備をはじめる前に、こちらの喪中を伝えられるのが理想です。
つまり、相手が年賀状の購入や作成などの準備をはじめる前、11月~12月の初旬のように相手への気遣いが伝わるスケジュールで送りましょう。
もしも、年末時期のように親族の不幸が遅かった場合は年賀状を省略し、松の内(関東:1月7日、関西:1月15日など)が明けたタイミングで「寒中見舞いはがき」を出します。
喪中はがきの書式や記載内容
喪中はがきの書式や記載内容、マナーなどの基本ルールを押さえておきましょう。
喪中はがきの内容や書き方
喪中はがきの内容や書き方には、以下のような記載内容の型があります。
- 年賀欠礼の挨拶
- 故人について
- 感謝と健康の祈り
- 差し出し日付
- 差出人のこと
それぞれ解説します。
年賀欠礼の挨拶
喪に服すため、失礼ながら新年の挨拶を省略する旨
故人について
誰(差出人との続柄)が、いつ、何歳で亡くなったか
感謝と健康の祈り
皆さまへの感謝と健康を祈る気持ち、今後も変わらずお付き合いしたい願い
差し出し日付
喪中はがきを出す日付
日を省略して〇年12月でとどめてもよい
差出人のこと
住所、氏名、電話番号など
喪中はがきの体裁で気をつけるポイント
喪中はがきで気をつけるべきポイントは以下のとおりです。
- 喪中はがきのデザインは華美にしない
- はがきや切手は喪中用を使用する
- 故人の没年齢は数え年を基本とする
- 文字色は黒か薄墨色にする
- 裏面の文章は縦書きが一般的
喪中はがきの文章の書き方
喪中はがきの文章の書き方は以下のとおりです。
- 拝啓や時候挨拶など前文を省略する
- 差出人の近況を除き年賀欠礼だけする
- 句読点を除き行頭の1字下げもしない
- 年賀を使わず年始・新年・年頭と書く
- 忌み言葉や重ね言葉を使用しない
おすすめの喪中はがき印刷サービス3選
喪中はがきは自作で問題ありませんが、印刷サービスを使えばはがきの購入や作成、投函までを任せられるため便利です。
この後で紹介する喪中はがき印刷サービスは、支出金額だけでなく発注方法やオプション内容、デザインのバリエーションなどを含む総合力で選びましょう。
サービス | (1)おたより本舗 | (2)しまうまプリント | (3)ネットスクウェア |
宛名印刷 | 無料 | 無料 | 無料 |
切手貼り | 22円/枚 | ー | ー |
出荷送料 | 無料 | 無料 | 無料 |
投函代行 | 無料 | 無料 | ー |
割引制度 | ・Web ・早期割引 ・同時注文 ・継続年数ランク ・クーポン | ・早期割引 ・同時注文 ・期間限定割引 | ・乗換割引 ・早期割引 ・クーポン ・紹介割引 ・シニア割引 ・同時注文 |
支払方法 | ・代金引換 ・コンビニ払い ・銀行振込 ・クレジットカード ・アプリ決済 | ・代金引換 ・コンビニ払い ・銀行振込 ・クレジットカード ・アプリ決済 | ・代金引換 ・クレジットカード |
そのほか | ・JALマイル2倍 ・最短で即日出荷 | ・最短翌日発送 ・写真配置デザイン | ・スマホで自由編集 |
印刷サービス比較
(1)おたより本舗
- 通販5年連続で全国No.1、喪中はがき専門の印刷会社
- 文例やデザインが豊富で、高品質な印刷が特徴
- 送料無料や宛名印刷無料などのサービスが充実し、早割や会員割引などがある
(2)しまうまプリント
- 写真プリントサービスで知られるしまうまプリントが、喪中はがき印刷も手がける
- サイトが見やすく、初回注文限定で10枚まで無料など気軽に試せるのが魅力
- 写真を配置してスタンプデコレーションなど自由なデザインができ、決済方法が豊富
(3)ネットスクウェア
- デザイン数が豊富で、おすすめやランキングを参考にしてデザインを選べる
- 価格が安価であるため、格安の予算で喪中はがきを作成したい方におすすめ
- スマホでデザインを確定しプレビュー確認後、必要情報を入力して簡単発注
喪中に気をつける4つのポイント
喪中期間ははがきで挨拶をするだけでなく、以下のことにも気をつけましょう。
1. 新年行事をしない
お正月の恒例行事はすべてお祝い事であるため、故人を悼む気持ちと矛盾するとして控えるのが一般的です
たとえば、しめ縄や門松、おせち料理、鏡餅など、喪中に新年を迎える準備をするのは控えます。
2. 慶事へ参加しない
結婚式への参列や祝賀パーティーなどの慶事はお祝い事であるため、喪中は参加を控えます。
3. 神社へ参拝しない
喪中の間は神社への参拝せず、少なくとも忌が明けるまでは神社への参拝をしないほうがよいでしょう。ただし、お寺への参拝は問題ありません。
家の神棚は、忌が明けるまで白布や半紙をかけてお供え物をせず、新年のお札を受けないのが一般的です。
4. 年末の不幸は「寒中見舞い」を出す
年末に親族の不幸があった場合には、11月~12月初旬までに喪中はがきが準備できず、相手も年賀状の発送準備を行っているでしょう。
このような場合には喪中はがきは送らずに、松の内の期間が明けてから寒中見舞い、節分(2月3日)より遅れた場合は余寒見舞いを出します。
葬儀を先に済ませている場合には、親族の不幸の通知が遅くなったことをお詫びします。
喪中はがきはネット印刷サービスが便利
喪中とは、約1年以内に親族が亡くなった場合に、慶事ごとを控えて喪に服して死者の魂をしずめる期間のことです。
喪中は年賀状を受けられないため、親交がある方々が年賀状を発送する前に届けるものが喪中はがきです。喪中はがきにはある程度の約束事があるため、この機会に覚えておきましょう。
喪中はがきの準備は、ネットで注文できる印刷サービスを使用すれば、安くて簡単にできるためおすすめです。
親族が亡くなった後にしなければならないことは、喪中はがきの送付だけではありません。法事や法要、香典返しや返礼品の手配、相続・行政の手続きなども必要です。大切な人を喪った悲しみの中で、これらの手配・手続きを進めるのは大変です。
あんしん祭典では、これらのお困りごとを解決する「葬儀のアフターフォロー」を提供しています。葬儀後のお困りごとやお悩みに対して、各専門家と提携しながら随時対応するサービスです。
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