家族葬とは遺族や親しい人のみで執り行う小規模な葬儀です。一般的には家族やごく近しい親族のみを呼びますが、誰をどこまで呼ぶのかに明確な決まりはありません。本記事では家族葬にどこまで呼ぶのか、人数ごとの呼ぶ範囲の目安や、呼ばない人への対応、よくあるトラブルを解説します。
家族葬とは、遺族や親しい人だけで執り行う小規模な葬儀です。身内だけで静かに故人を見送りたいという思いや、費用や準備の負担を軽くできることから、選ばれることが増えています。
とはいえ「家族葬では誰をどこまで呼べばいいのか」「呼ばない人には訃報をどう伝えるべきか」と迷う方も多いのではないでしょうか。呼ぶ範囲を間違えると、後々人間関係に影響が残ることもあります。
本記事では、家族葬の参列者数ごとの呼ぶ範囲の目安や、呼ばない人への対応、よくあるトラブルとその対策を解説します。家族葬を検討している方や、呼ぶ範囲で悩んでいる方に役立つ内容です。
家族葬とは
家族葬とは、遺族や親族を中心にごく近しい人だけで執り行う小規模な葬儀のことです。一般的な葬儀では親族に加えて友人・知人や仕事関係者など幅広い人を呼びますが、家族葬では参列者の範囲を限定します。
一般葬と比べると、参列者が少なく会場も小規模になりますが、葬儀の流れ自体は大きく変わりません。ただし人数や会場の規模が抑えられるため、費用や準備の負担を軽くできます。
近年は核家族化や高齢化により、身内だけで静かに見送りたいと、家族葬を選ぶ人が増えています。社会全体でも葬儀の簡素化が進んでおり、家族葬は今後さらに広がっていくでしょう。
家族葬の呼ぶ範囲や人数に明確な決まりはない
家族葬と一般葬の間に明確な境目はなく、遺族や親族、ごく親しい友人だけを呼ぶ葬儀を指して家族葬と呼ぶのが一般的です。そのため、参列者の範囲や人数に決まった基準はありません。
実際には会社関係者は招かないことが多いですが、故人と特に親しくしていた同僚や上司など、一部だけ呼ぶケースもあります。つまり「どこまで呼ぶか」は家庭や状況によって変わります。
大切なのは故人や遺族の意向を大切にすることです。これらを踏まえて参列者を考えることで、納得のいく形で見送りができます。
家族葬ではどこまで呼ぶか、参列者数ごとの目安
家族葬には明確なルールがなく、呼ぶ人数や範囲は家庭ごとに異なります。ただ、どこまで呼ぶのか基準が欲しい人もいるでしょう。
まずは参列者の数を決めて、それを基にどこまで呼ぶのかを考えると、呼ぶ範囲を決めやすいです。ここでは10名、20名、30名程度の規模に分けて、よく見られる参列者の範囲を紹介します。
10名ほど：遺族・ごく近しい親族
夫婦や子ども、兄弟姉妹といった直系の家族を中心とした規模です。この規模の場合、親族であっても呼ばないことがあります。静かに見送りたい場合に選ばれることが多く、会食も小規模で済むため準備の負担が少なくなります。
20名ほど：遺族・親族
遺族に加え、伯父母や従兄弟など少し範囲を広げた親族まで参列する形です。親族間のつながりを重視したい家庭に適しています。この規模なら落ち着いた雰囲気は保ちつつ、親しかった人たちで故人をしっかり見送れるでしょう。
30名ほど：遺族・親族・親しい友人
家族や親族に加えて、故人と親しくしていた友人を招く場合の規模です。人数が増える分、会場の広さや費用がやや大きくなります。多少準備が大変でも、故人の交友関係を大切にしたい場合におすすめです。
家族葬で呼ばない人への対応
家族葬は参列者を限定する葬儀のため、呼ばない人への配慮が欠かせません。連絡の仕方や伝える内容を工夫することで、後々の誤解や不満を防げます。ここでは特に注意すべき点を解説します。
訃報の連絡はする
家族葬だからといって、呼ばない人に訃報を伝えないのは避けるべきです。参列をお願いしない場合でも、亡くなった事実だけはきちんと知らせましょう。訃報そのものを知らせないと、「どうして知らせてくれなかったのか」と不信感を抱かれ、関係に溝が生まれる恐れがあります。
葬儀前に訃報を知らせず、葬儀後に知らせるのも避けた方が無難です。「最後に一目会いたかったのに」と、相手が不満に思うかもしれません。家族葬のため会葬を辞退してもらう場合でも、訃報を事前に知ることができたのか、後から知ったのかでは、相手の受ける印象が大きく異なります。
会葬辞退の旨を明記する
訃報の連絡をするときは、家族葬で執り行うため会葬を辞退する旨をはっきり伝えましょう。案内状や文面に一文添えることで、相手も事情を理解できます。伝え方が曖昧で、訃報なのか案内なのかがわからないと、相手を「参列してよいのか」と迷わせてしまいます。
呼ばない理由を明確にする
呼ばない相手がいる場合は「故人の意向で家族だけで行うため」「2親等内の親族のみで行うため」など、理由や呼ぶ範囲を明確に伝えると良いです。理由を説明することで相手も納得しやすくなり、不公平感を持たれにくくなります。
理由を示さなかったり呼ぶ範囲が曖昧だったりすると、「自分だけ外されたのではないか」と誤解され、人間関係にひびが入るかもしれません。
家族葬でよくあるトラブル
家族葬は小規模で落ち着いた葬儀にできる一方で、参列者を限定することから思わぬトラブルが起こることもあります。呼ぶ範囲や連絡の仕方を誤ると、人間関係に影響を及ぼす場合があるため注意が必要です。
ここでは家族葬でよくあるトラブルと、その防ぎ方を紹介します。
後で訃報を知り、「最後に一目会いたかった」
家族葬に呼ばなかった人が後から訃報を知り、「最後に一目会いたかった」と寂しく思うことがあります。その結果、遺族との間にわだかまりが残る場合も少なくありません。
こうした事態を避けるには、葬儀が終わるまで訃報を伏せるのではなく、亡くなった事実は早めに伝えることが大切です。その際に「家族葬のため会葬はご遠慮いただきたい」と一言添えると誤解を防げます。
家族や親族だけで静かに見送りたいという意向を伝えれば、多くの人は理解してくれるものです。
呼ぶ・呼ばないの基準が不明確で「なぜ自分だけ呼ばれなかったのか」
家族葬では誰を呼ぶかは自由ですが、基準をはっきりさせておかないと誤解を招くかもしれません。参列者の選び方が曖昧だと、後で「なぜ自分だけ呼ばれなかったのか」と感じる人が出てしまうこともあります。
たとえば「他の親族は呼ばれたのに、自分は外された」「親しい友人が参列していたのに、呼ばれなかった自分は親しいと思ってもらえなかったのか」というように、相手に不公平感や寂しさを感じさせてしまうかもしれません。こうした気持ちは、人間関係のわだかまりにつながりかねません。
そのため「2親等までの親族に限定する」「高齢で参列の負担が大きい人は呼ばない」など、判断基準を明確にし、説明できるようにしておくと安心です。基準を示すことで、呼ばれなかった人の気持ちにも配慮できるでしょう。
弔問客が殺到し、「これなら葬儀でまとめて対応すれば良かった」
葬儀に参列できなかった人が後日訪れ、弔意を伝えることを弔問といいます。家族葬に呼ばなかった人が多い場合、予想以上に弔問客が訪れることがあります。
特に故人の交友関係が広かった場合、次々と弔問客が訪れて対応に追われることになりがちです。結果として「それなら一般葬にして、葬儀の日にまとめて対応すれば良かった」と後悔する遺族も少なくありません。
こうした事態を避けるには、生前から故人の交友関係を把握しておくことが大切です。誰を葬儀に呼びたいか本人に確認し、名簿を作っておけば葬儀の規模が見えやすくなります。早い段階で計画が立てられるうえ、連絡漏れも防げるので安心です。
家族葬でどこまで呼ぶかは自由だが、呼ばない人への対応はしっかりしよう
家族葬は参列者の範囲や人数に決まりがなく、誰を呼ぶかは遺族の自由です。ただし、呼ばない人への配慮を欠くと、人間関係に不信感やわだかまりを残す恐れがあります。
訃報の連絡や会葬辞退の案内は丁寧に、判断の理由をきちんと伝えることで、誤解やトラブルを防げます。故人と遺族の意向を大切にしつつ、周囲への気配りを忘れないことが円滑な家族葬につながります。
家族葬に誰をどこまで呼ぶか迷っている方、トラブルが不安な方は、あんしん祭典までご相談ください。私たちは昭和48年の創業以来、葬儀という儀式に真摯に向き合い、トラブルもたくさん見てきました。
近年特によくあるのが、ご遺族が故人の交友関係を把握しきれず、参列者の範囲を限定してしまうことによるトラブルです。このようなケースでは、先述したように後日弔問客が殺到し、ご遺族は対応に追われることになってしまいます。
葬儀後には死亡届の提出や相続関連など手続きも多くあります。弔問客の対応に追われていると、悲しみを癒す時間を十分に取れないばかりか、これらの手続きもなかなか進められません。
あんしん祭典では長年の経験から得た知見をもとに、このようなトラブルを避けられるようアドバイスいたします。葬儀後のさまざまな手続きのサポートも可能です。
葬儀に関して不安のある方は、どんな小さなことでも構いません。まずはお気軽にご相談ください。
