自宅葬とは、自宅でお通夜や葬儀をする葬儀形式です。本記事では自宅葬のメリット・デメリットや注意点をわかりやすく解説します。自宅で見送りたい方、小規模な葬儀を希望する方におすすめの記事です。

自宅葬とは、葬儀会館や斎場を使わずに、自宅でお通夜や葬儀・告別式をする葬儀のスタイルです。住み慣れた空間で故人を見送れる安心感や、費用を抑えられる点から、近年あらためて注目されつつあります。

とはいえ、自宅で葬儀をするには設備や環境、近隣への配慮など、事前に確認しておくべき点も多くあります。「自宅で葬儀をしても大丈夫なのだろうか？」「何から準備すればいいのかわからない」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

本記事では、自宅葬のメリット・デメリット、注意点や費用の目安、集合住宅での対応までをわかりやすく解説します。自宅での見送りを検討している方や、小規模で心のこもった葬儀をしたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

自宅葬とは

自宅葬とは、故人の自宅を会場として執り行う葬儀のことです。葬儀会館や斎場ではなく、住み慣れた自宅でお通夜や葬儀・告別式をするかたちで、かつては一般的だった葬儀のスタイルです。最近では「自宅で最期を迎えたい」「自分らしく見送ってあげたい」といった思いから、あらためて自宅葬を希望する方も増えつつあります。

形式としては、仏式・神式・キリスト教式・無宗教など、どの宗教・宗派でも対応が可能です。参列者の人数を抑えた家族葬として行われることが多く、ごく親しい身内だけで静かに見送るのが一般的です。

また、一般的な自宅葬では、居間や和室などを祭壇の設置場所とし、棺や遺影を中心に式が進められます。故人とゆっくりお別れする時間を持ちやすく、形式にしばられない自由な葬儀ができることも、自宅葬ならではの特徴です。

自宅葬が減っている理由

かつて主流だった自宅葬ですが、近年は斎場や葬儀会館で行うスタイルが一般的になり、自宅葬は減少傾向にあります。その背景には、社会の変化や住環境の変化が大きく関係しています。

まず挙げられるのが、核家族化と住宅事情の変化です。昔に比べて親族が集まりやすい広い間取りの家が少なくなり、集合住宅やコンパクトな戸建てが増えたことで、葬儀をするためのスペースが確保しにくくなりました。また、隣近所とのつながりが希薄になり、近所に配慮しながら葬儀を進めることに不安を感じる方も少なくありません。

さらに、葬儀社による会館葬が一般化したことも要因のひとつです。設備が整った式場で、プロにすべて任せられる安心感や利便性から、あえて自宅で行う必要性を感じなくなってきているという現実もあります。

こうした理由から、自宅葬は次第に減少しています。しかし近年は「自宅で最期の時間を過ごしたい」「できるだけシンプルに見送りたい」といった思いから、改めて関心を持たれる方も増えています。時代の変化とともに一度は減った自宅葬ですが、今また見直されつつある葬儀のかたちといえるでしょう。

自宅葬を行う2つの方法

自宅で葬儀を行う際には、大きく分けて「すべて自分たちで手配する方法」と「葬儀社に依頼する方法」の2通りがあります。どちらを選ぶかによって準備の手間や費用、当日の負担が大きく変わってきます。

なお、すべて自分たちで手配する方法は準備の負担が大きく、あまり現実的ではありません。終活として準備していた場合を除き、葬儀社に依頼する方法を取ることになるでしょう。

すべて自分で手配する方法

自宅葬を完全に自分たちで執り行う場合、葬儀の進行、祭壇の準備、僧侶や神父など宗教者の手配、火葬場の予約、会葬者への連絡など、すべてを遺族が主体となって進める必要があります。自治体への死亡届や火葬許可証の申請といった役所手続きも自分たちでしなければなりません。

この方法のメリットは、費用を大きく抑えられる可能性があることと、故人や家族の希望に合わせて柔軟な葬儀ができることです。ただし、準備や当日の対応に多大な労力と時間がかかるため、葬儀に不慣れな家族にとっては非常に大きな負担となるでしょう。

特に、棺やドライアイス、祭壇などの手配を個別に行うのは手間がかかり、地域によっては業者が対応していないケースもあります。

葬儀社に依頼する方法

自宅葬であっても、葬儀社に依頼すれば一連の準備や進行を代行してもらえます。遺体の搬送や安置、祭壇の設置、宗教者の手配、火葬場の予約などを一括で任せられるため、遺族の負担を大幅に軽減できるのが大きなメリットです。

また、自宅の間取りや状況に応じて、どの部屋に祭壇を設置するか、近隣への配慮はどうするかなど、細かい相談にも応じてもらえます。自宅葬に慣れている葬儀社であれば、騒音や駐車場の問題にも配慮しながらスムーズに段取りしてくれるでしょう。

費用は葬儀社ごとに異なりますが、一般的な会館葬よりは安価になることがほとんどです。

自宅葬のメリット

自宅葬には、会館や斎場での葬儀にはないメリットがあります。故人や家族の思いを大切にしながら、より自由なかたちで見送れる点が、自宅葬の魅力といえるでしょう。

ここでは、自宅葬を選ぶことで得られる主なメリットについて紹介します。

住み慣れた我が家からお見送りできる

自宅葬の大きな魅力は、故人が長年暮らしてきた住まいから旅立てることです。住み慣れた空間は故人にとっても家族にとっても安心感があり、心穏やかにお別れの時間を過ごせます。

特に、自宅で最期を迎えた場合や、病院や施設から自宅に帰してあげたい場合には、自宅葬は非常に自然な流れといえます。「最期まで家で過ごす」ことを大切にしたい方には、自宅葬が適した選択肢となります。

時間や施設の制約を気にせず故人と過ごせる

斎場や会館は使用時間が限られているため、ゆっくりとお別れの時間を取るのが難しいこともあります。その点、自宅葬であれば時間の制約を受けず、お通夜から葬儀までの間、故人とゆっくり過ごせます。時間に追われず、自分たちのペースでお別れを進められることは、心の整理にもつながるでしょう。

とくに家族だけで静かに見送りたい方、最期のひとときを大切にしたい方には、自宅葬の自由度の高さが大きなメリットになります。形式にとらわれず、手紙を読んだり、好きだった音楽を流したりと、思い思いの過ごし方ができるのも魅力です。

費用を抑えやすい

自宅葬は、会場費や式場使用料などの施設利用料がかからないため、会館葬に比べて葬儀費用を抑えやすいです。また、参列者を限られた家族や親しい知人に絞るケースが多く、供花や会葬返礼品、飲食費などの面でも負担を軽減できます。

費用を抑えつつ、心のこもったお見送りをしたいと考えている方にとって、自宅葬は合理的で満足度の高い選択肢となるでしょう。とくに、身内だけの小規模な家族葬を検討している場合には、自宅葬がおすすめできます。

自宅葬のデメリット

自宅葬には多くのメリットがある一方で、注意しておきたいデメリットも存在します。特に生活空間を式場として使うことになるため、通常の会館葬では発生しないような課題が出てくることもあります。

ここでは、自宅葬を検討するうえで知っておきたい主なデメリットと、その対応策について解説します。

近所への配慮が必要

自宅で葬儀をする場合、参列者の出入りや読経の声、車の駐停車などによって近隣に影響が及ぶことがあります。特に集合住宅や住宅密集地では、予期せぬトラブルにつながる可能性もあるため、周囲への配慮が不可欠です。

事前に近隣へ一言挨拶しておくことで、印象もよくなり、当日の騒音や出入りについても理解を得やすくなります。状況に応じて、騒音を抑える工夫（玄関での対応時間を短縮する・読経は静かにお願いするなど）をすることで、周囲との関係を良好に保ちながら葬儀を進められるでしょう。

駐車場の確保が必要

自宅葬では、参列者や僧侶・葬儀社スタッフなどが車で訪れることが多いため、駐車スペースの確保が課題になります。特に自宅周辺に来客用駐車場がない場合、路上駐車が問題となるケースもあります。

そのため、近隣のコインパーキングを事前に調べて案内する、近くのスーパーや公共施設と相談して一時的に駐車スペースを借りるといった工夫が必要です。また、参列者の人数をあらかじめ絞ることで、駐車に関する混乱を最小限に抑えることも可能です。

準備や後片付けの負担が大きい

自宅を葬儀の会場として使用するためには、祭壇の設置や部屋の片づけ、座布団やお茶の用意など、さまざまな準備が必要になります。葬儀後も、香炉や焼香台の撤去、家具の復元、清掃や皿洗いなどの後片づけがあり、心身ともに負担が大きくなりがちです。

こうした負担を軽減するためには、自宅葬に対応している葬儀社を利用するのが効果的です。設営から撤収、清掃までを代行してくれるプランを選べば、家族が無理なく見送りに集中できます。

自宅葬の注意点

自宅葬は自由度の高い葬儀形式ですが、その分、事前にしっかりと準備や調整をしておかないと、当日に混乱が生じるかもしれません。特に規模や案内方法については、配慮と工夫が必要です。

ここでは、自宅葬を円滑に進めるために押さえておきたい注意点を紹介します。

参列者の範囲を決めておく

自宅葬では会場スペースが限られるため、あらかじめ参列者の範囲を明確に決めておくことが重要です。一般的には、家族や親族、ごく親しい知人など、少人数で行うことが多く、大規模な参列には対応しきれないケースがほとんどです。

参列者の人数を想定せずに広く声をかけてしまうと、自宅のスペースでは対応しきれず、混雑や騒音による近隣トラブルにつながるおそれがあります。また、対応に追われてゆっくりと故人と向き合う時間が取れないという事態にもなりかねません。招く範囲は事前に相談のうえ、無理のない人数にとどめましょう。

訃報の連絡は葬儀後にするか、葬儀の日時を載せずに送る

自宅葬の場合、訃報の連絡方法にも配慮が必要です。会館葬とは異なり、参列者数に制限があるため、訃報を広く一斉に出してしまうと、想定以上の人が参列を希望する可能性があります。

そのため、自宅葬を終えてから訃報を出す、もしくは葬儀の日時や場所を記載せずに「家族葬にて執り行いたい」といった形でお知らせする方法が一般的です。

集合住宅で自宅葬をしたい場合の確認事項

マンションやアパートといった集合住宅で自宅葬をする場合は、戸建て住宅以上に事前確認が重要になります。近隣住民への配慮だけでなく、建物の設備や管理規約にも注意が必要です。

ここでは、集合住宅で自宅葬を行うにあたって確認しておきたい3つのポイントを紹介します。

規約で自宅葬が禁止されていないか

管理規約や使用細則で、葬儀などの行事が禁止されている場合があります。まずは管理組合や大家に確認を取りましょう。

エレベーターにストレッチャーが入るか

遺体を搬送する際、ストレッチャーがエレベーターに入らないと、階段での搬送が必要になります。搬送の可否は事前に確認が必要です。

十分なスペースを確保できるか

部屋の広さや間取りによっては、祭壇の設置や参列者の受け入れが難しい場合もあります。葬儀社に相談し、対応可能かどうか確認しておきましょう。

自宅葬の費用

自宅葬にかかる費用は、葬儀の規模や内容によって異なりますが、一般的には20万〜60万円ほどが目安とされています。会館や斎場を使用しないため会場使用料がかからず、葬儀社のスタッフも少ない人数で済むため、費用を抑えやすいです。ただし、どこまでを自分たちで行い、どこからを葬儀社に依頼するかによって、金額には大きな幅が生じます。

主な費用項目としては、棺や骨壷などの葬儀用品、遺体の搬送や安置、祭壇の設置、僧侶へのお布施、火葬費用などが挙げられます。また、弔問客への返礼品や飲食代などもかかるでしょう。自分たちで手配する部分が多ければ費用は抑えられますが、その分、準備の手間や手続きの負担は大きくなります。

自宅葬の服装マナー

自宅葬は一般的な会館葬に比べて規模が小さく、家族や親しい関係者のみで執り行われることが多いため、服装も略式喪服で問題ありません。必ずしも正式な礼服を着用する必要はなく、落ち着いた色味と清潔感のある装いを心がければ十分です。

男性であれば、黒や紺のスーツに白いシャツ、黒のネクタイであれば礼を欠くことはありません。女性の場合は、黒や濃紺のワンピースやアンサンブルなど、肌の露出を抑えた控えめな服装がおすすめです。靴やバッグも光沢や派手な装飾のないものを選びましょう。

子どもや学生の場合、幼稚園生も含め制服があれば制服を、なければ黒や紺、ダークグレーなどの地味な色の服装が望ましいです。男の子ならシャツとズボン、女の子ならブラウスとスカートかワンピースが良いでしょう。

遺族側も、フォーマルすぎる装いではなく、落ち着いた準喪服や略式喪服を選ぶのが一般的です。

自宅葬ができる葬儀社は意外に多い

最近では、自宅葬に対応したプランを用意している葬儀社も増えており、必要な設備やサポートを提供してくれる業者を見つけやすくなっています。公式サイトに自宅葬のプランが載っていなくても、相談すれば対応してくれるところもあります。

「自宅で本当に葬儀ができるのか」と不安な方も、一度相談してみることで具体的なイメージが持てるはずです。自宅葬を検討している方は、まずは対応実績のある葬儀社に問い合わせてみることをおすすめします。